予備試験【短答講座】直前ラスト早まくり講義

やりたくても後回しにしがちな、短答でしか出ない「プロパー分野」。
たった6.5時間で、あなたの代わりにまとめます。

予備試験の直前期に知識を入れることに抵抗がある受験生も多いかもしれません。

しかし、本試験過去問などに鑑み、必要な知識・理解を未だ習得していないのであればこれを補充しなければ勝負になりません。

本講座は手薄になりがちな短答プロパー（論文では聞かれにくい短答固有の分野）を一気に押さえて、短答を10点底上げする講座です。

短答プロパーの知識での出題可能性の高い論点を重点的に復習し、各科目・各問において１０点アップを目標にします。

短答突破に重要な、その1問。 本講座であと10点もぎ取って、合格への切符を勝ち取ってください。

商訴行政の
出題の周期性などから類似過去問を予測する

予備試験短答式試験においては、毎年、本試験過去問類似の問題が多く出題されるため、過去問を学習すれば一定の得点アップに繋がります。

もっとも、現行司法試験実施から既に19年、予備試験実施から既に14年が経ち、膨大な量の過去問が蓄積されており、これを全て始めから網羅的に解くのはコスパが悪いといえます。

他方、過去問の蓄積とともに出題の周期性による出題予想もある程度は可能となってきています。

例えば、商法の新株予約権は、平成28年、平成30年、令和２年、令和３年と、１年おきぐらいに出題されているにもかかわらず、令和３年以降出題がないことから、令和６年での出題可能性が高いと思われたところ、予想通り令和６年に出題されております。

そこで、上記の周期性などを元に、令和７年予備試験で類似問題の出題可能性が高い本試験過去問を、商訴行政の各科目20問セレクトして、『2025年（令和７年）対策　司法試験＆予備試験短答過去問パーフェクト』（辰已法律研究所、2024）の該当頁を用いて、分かりやすく講義します。

なお、セレクトに際しては、周期性の他、勝負どころとなる正答率30％から70％のものを多めに選びました。

また、受講生の皆様の学習の便宜のため、各科目における短答のいわゆるタネ本と思われる文献の該当部分の頁を、配布教材の目次部分に明記します。

本講義を効率の良い短答対策を行い、本試験での合格を掴んで下さい。

予備試験短答式試験商法は、会社法、総則・商行為法、手形・小切手法から出題されますが、合否の鍵を握るのは出題量が圧倒的に多い会社法です。

そこで、今回は会社法部分で類似問題の出題可能性が高い本試験過去問２０問をセレクトして講義します。

また、短答会社法のタネ本といわれる、神田秀樹『会社法』（弘文堂、第２７版、2025）と、その分かりやすさと網羅性から受験生からの人気が高い、髙橋美加・笠原武朗・久保大作・久保田安彦『会社法』（弘文堂、第４版、2025）の該当頁を示します。

講師は、『２０２５年（令和７年）対策　司法試験＆予備試験短答過去問パーフェクト』購入者特典「【特選】短答過去問講義」などを担当され、受講生からの評価が高い、福田俊彦先生です。

予備試験短答式試験民事訴訟法は、手続上の条文知識が多く問われ、短答式試験プロパーの知識の習得が必要です。

そこで、今回は条文知識を中心に、類似問題の出題可能性が高い本試験過去問２０問をセレクトして講義します。

また、短答民事訴訟法のタネ本といわれる、裁判所職員総合研修所監修『民事訴訟法講義案』（司法協会、三訂版、2016）と、考査委員が執筆者であるなどの理由から利用者の多い、三木浩一・笠井正俊・垣内秀介・菱田雄郷『民事訴訟法』（有斐閣、第４版、2023）（リーガルクエスト）の該当頁を示します。

講師は、「短答に効く。論文にも効く。『コスパ最強！重要判例キーワード』」などを担当し、その分かりやすい講義内容で定評のある、宍戸博幸先生です。

予備試験短答式試験刑事訴訟法は、手続上の条文知識と理論面を含む判例知識がバランスよく問われています。

そこで、今回は条文知識と判例知識双方において周期性などを踏まえ、類似問題の出題可能性が高い本試験過去問２０問をセレクトして講義します。

また、短答刑事訴訟法のタネ本といわれる、三井誠・酒巻匡『入門刑事手続法』（有斐閣、第９版、2023）と、受験生にとって定番である、宇藤崇・松田岳士・堀江慎司『刑事訴訟法』（有斐閣、第３版、2024）（リーガルクエスト）の該当頁を示します。

講師は、自らの予備試験合格経験をもとに予備スタ論松永クラスを担当し、毎年多くの合格者を輩出している、松永健一先生です。

予備試験短答式試験行政法は、その出題範囲が広く、近年難化して科目別平均点も低く、予備試験短答式試験において一番難しい科目といえます。

もっとも、出題範囲が広い故に周期性を考慮して出題予想することは比較的容易かと思われます。

そこで、今回は周期性を最大限考慮して、類似問題の出題可能性が高い本試験過去問２０問をセレクトして講義します。

また、短答行政法のタネ本といわれる、櫻井敬子・橋本博之『行政法』（弘文堂、第７版、2025）と、その分かりやすさから多くの受験生が利用している、中原茂樹『基本行政法』（日本評論社、第４版、2024）の該当頁を示します。

講師は、「短答に効く。論文にも効く。『コスパ最強！重要判例キーワード』」などを担当し、その分かりやすい講義内容で定評のある、宍戸博幸先生です。

単純知識問題だけでなく、会話文の穴埋めなどを通じて学説知識を問う出題（学説問題）がされ、受験生を苦しめています。

もっとも、この学説問題が問われるテーマは、見解が対立して結論が分かれることが多く、論文式試験でも問われる可能性が高いといえます。

そこで、学説問題の本試験過去問をセレクトして、問題の穴埋めをした完成文も示して、刑法学説の知識・理解を高めるように講義します。

講師は、スタ論福田クラスを担当され、毎年多くの合格者を輩出してきた福田俊彦先生です。

■WEBスクール
・商法（会社法）　5/19（月）配信開始
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